マカオではオンラインカジノは違法なの!?

マカオではオンラインカジノは違法なの!?

世界最大のカジノ売上を誇るマカオですが、オンラインカジノは違法なのかどうかちょっと気になったので調べてみました。

マカオではオンラインカジノは違法なの!?

マカオにはオンラインカジノはあるのか?

マカオではオンラインカジノの経営権は存在しません。

ゆえに、マカオではオンラインカジノはありません。

マカオのカジノ運営ライセンスを保有する6社のオペレターはランドカジノのみを運営しています。

カジノ以外にも、競馬、サッカー及びバスケットボールを対象としたスポーツくじ、ロトといった各種ギャンブルが存在し、政府とコンセッション(経営権契約)を結ぶ民間事業者によって運営されています。

マカオ政府でギャンブル監理を担当する博彩監察協調局(DICJ)は7月10日、近日、中国本土のメディアが「マカオのカジノ仲介業者がマカオ域外においてオンラインカジノプラットフォームを経営している」と報道したことを受け、カジノ運営企業の幹部とカジノ仲介業者団体の代表を招集した緊急会合をそれぞれ開催し、監督下にあるカジノ仲介人に対して必ず法令を遵守することを促すよう呼びかけた。

陳達夫(パウロ・マルチンス・チャン)局長

会議において、DICJの陳達夫(パウロ・マルチンス・チャン)局長は、マカオ域内においてオンラインゲーミングに関するいかなる行為は刑事犯罪となる可能性を有すると発言しました。

マカオへ来る観光客への告知方法は?

海外(中国本土、香港、台湾を含む)からマカオへ入国した観光客に対してSMS(ショートメール)を一斉送信する方式での注意喚起をしています。

メッセージは中国語または英語で、日本語に訳すと「DICJより注意喚起:マカオあるいはマカオのカジノ施設名義で運営されているオンラインカジノはすべて虚偽のものであり、これにベットした場合はマカオの法律の保護を受けられない」というもの。

DICJ(※)では、これまでにもイミグレーション施設内や公共路線バス車内のサイネージ等を活用した情報発信を通じて市民及び旅客に対する周知徹底を進めているようです。

政府として業界がマカオのカジノ施設をプラットフォームとしたオンラインゲーミング、テレベット等のプロモーション活動を許容することはできないことを強調しました。

なぜ、マカオのDICJはここまでしてオンラインカジノを取り締まろうとするのでしょうか?

DICJ( 博彩監察協調局 )とは、マカオ政府でギャンブルを監督を担当するコミッショナーです。

ランドカジノ対オンラインカジノ

32Red Casino TV Advert 2013

オンラインギャンブルが世界中の様々なギャンブル市場で脚光を浴びているのは、容易に想像出来き、特にヨーロッパでは、テレビCMなども盛んで、今伸び盛りの業種と言っても過言ではありません。

しかし、マカオでは、オンラインカジノは違法です。

その理由の一番に挙げられるが、既存のランドカジノと競合してしますことです。

カジノ先進国のアメリカでも、多くの州でオンラインギャンブルは依然として不法です。

とは言えランドカジノの売り上げが低迷する中でオンラインゲーミング(iGmaing)業界へ期待が膨らんでいるのも事実です。

アメリカのオンラインカジノ成功事例を見てみましょう。

オンカジの強力なサポーター

アメリカの多くの州政府が米国のオンラインカジノの合法化を支援し始めています。

その一番の理由は、州税収を増やし、経済を刺激しようと言う考えです。

ニュージャージー州の成功例

ニュージャージー州が実際にオンラインゲーム法案を可決、施行された2013年の11月から着実に収益を伸ばし、2017年度にはオンラインギャンブルの収益は$245ミリオン(約280億円)の収益を生んでいます。

アトランティックシティ

オンラインカジノが合法になった当初、米国の多くの人々が期待していたビッグバンは起こりませんでした。

しかし、現在米国では、たくさんのランドカジノが利益を得るために四苦八苦している状態で、閉鎖されるカジノも少なくありません。

「シーザーズ・パレス」でお馴染みの、ラスベガスの有名なカジノ&ホテルを運営するシーザーズ・エンターテイメントも赤字となっています。

ランドカジノを訪れるのは本当に楽しくゴージャスでワクワクする雰囲気は人々を魅了して来ました。

現実は、

オンラインカジノのお手軽さの誘惑に負けてしまいます。

なぜならば…

ランドカジノが近くにあっても出かけるのが面倒だし、とにかくギャンブルが好きなのだから、暇なのだけど出かけたくないという時にオンラインカジノはぴったりギャンブラーのニーズにハマっています。

ランドカジノもオンライン化へ

Casino de Monte-Carlo

ギャンブラーの指向の変化の中で、多くのランドカジノがオンラインカジノを立ち上げています。

例えば、

セレブやお金持ちが集まるモナコのCasino de Monte-CarloはオンラインでMonte-Carlo Casino / モンテカルロカジノを運営しています。

他にも、ランドカジノ内のテーブルでオンラインゲーム用にカメラが設置され、オンラインプレイヤーの為にディーラーがカードを配る様子を見ることがあります。

また、

米国アトランティックシティでは、オンラインゲームラウンジがあるホテルもあります。

100人ほど収容できるスペースに、テーブルやタブレットからオンラインカジノゲームにアクセスできるようになっています。

現在米国では、ニュージャージー州、デラウェア州、ネバダ州、ペンシルバニア州でオンラインカジノが合法となっています。

マカオのカジノ収入

ラスベガスを抜いて世界一のランドカジノの売り上げを誇るマカオですが、カジノ売上の内訳に変化が起こっているようです。

今年第2四半期の総ギャンブル売上は前年同時期から0.6%減の735.59億マカオパタカ(日本円換算:約9881億円)、このうちカジノによる売上は0.7%減の733.51億マカオパタカ(約9853億円)で、実に全体の99.7%を占めています。

カジノ売上の内訳

カジノ売上の内訳については、VIPルームによる売上を反映するVIPバカラ売上が15.6%減の346.16億マカオパタカ(約4650億円)。

カジノ売上全体に占めるVIPルームの割合は7.1ポイントの大幅下落47.2%となり、今年第1四半期に続き2四半期連続で過半数を割り込んでいます。

一方、マスゲーミング(いわゆる平場)のバカラ売上は16.6%増の296.05億マカオパタカ(約3977億円)で、VIPルームからマスへのシフトが伺えます。

マカオのカジノではバカラが圧倒的なシェアを誇り、カジノ売上全体に占めるVIPバカラとマスゲーミングバカラ売上の比率は87.6%に上ります。

まとめ

カジノ収入を還元する政策のもと、マカオ国民は一律約13万円の手当が支給されました。

とは言え、

今までと同じ収益モデルではVIPルームの大幅な減少に対処出来ないのも事実のようです。

オンラインカジノはランドカジノと比べる償還率もよくボーナスなどのポイントも高いし、ライブカジノなどでプレイすると、実際にランドカジノと変わらない臨場感があります。

今後もオンラインカジノのソフトは日進月歩で開発されて行くので、その精度は増々磨きからかかるでしょう。

そうなれば…

今は違法であっても、マカオもマルタ島のようなライセンスを監督する国の一つとなるも日も近いような気がします。